耐震診断を強化したほうが良いと聞きますが、みなさんの家庭ではもうお済みですか？

阪神淡路大震災以降、かなり耐震についての考えも変わり、多くの建物が耐震について見直されました。

これから先に起こる可能性のある地震に向けて、様々な建物を見直さなくてはいけないのではないでしょうか・

国から義務付けられているものではないので強制する事は出来ません。

しかし、自分の働くビルや、住んでいるマンション、戸建などが地震に関して何も対策していなければどうですか？

私の友人で阪神淡路大震災の被災者の人がいます。

自宅は倒壊してしまい、住む場所もなく、長い避難所生活。

仮設住宅に移り住んでも冬は寒く、夏は暑い。

まだその頃の日本では耐震診断や耐震補強についての考えは今の様な考え方ではありませんでした。

阪神淡路大震災で亡くなった人のほとんどが家屋の倒壊によって亡くなっています。

約6400人もの命を奪った阪神淡路大震災。

それから十数年が経ちましたが、今日に至るまでの間に大きな震災が幾つも発生しています。

記憶に新しい東日本大震災。

平成15年に起きた十勝沖地震。

平成16年の新潟県中越地震・

平成17年の福岡県西方沖地震。

平成19年の能登半島地震や新潟県中越沖地震。

 

これらの震災によって、家屋倒壊の被害などに遭った人は数多くいます。

もし、耐震診断をして、補強や対策などに取り組んでいたら被害の数もかなり減ったのではないでしょうか。

昭和56年以前の耐震基準で建築された家屋や建築物は、確実に耐震性の不足しているものが多いです。

当時と今では耐震に関しての考えは全く違います。

その点を理解して、しっかりと耐震について考え直した方が良いですね。

耐震診断や耐震改修を後押しするために国や地方公共団体が助成、税制、融資、3つの支援策を設けています。

家屋や建築物が倒壊すると、建築物の中にいる人が危険なだけではなく、火災が誘発されたり延焼に繋がる危険もあります。

消化や救助活動の妨げにもなりますし、二次災害の危険も出ます。

そのような被害を出さないためにも建築物の耐震診断が必要とされます。

現在、耐震化がされていない住宅だけでも全国で1050万戸あると言われています。

住宅や建築物の耐震性を強化するために、現在利用している住宅や建築物が地震に耐えることが出来るのか、それらを考えて耐震診断を行い必要ならば耐震改修を行う事が重要で

す。

確実に近い将来大きな地震が起こると言われています。

それが今日なのか明日なのかはわかりません。

備えあれば憂いなしです。

建物が地震弱い場合は地震に強くする提案を致します。建物が構造的に異常がないかのチェック、構造計算書の内容確認、地盤資料の確認、施工どこからどちら側に倒壊するのかが事前にわかります。耐震診断を行うメリットは建物がどのように壊れるのかがわかることですので、早めの対策が重要です。多数の命を預かる複合施設経営者、耐震診断をきっかけに劇的に安心感が増したという例もございます。